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中国で「文化大革命」が始まった 芸能界にも弾圧の嵐

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【編集長のイチオシ】習主義/アフガン退避失敗/中絶禁止法/欧州中銀

公開日: 2021/09/04 (ワールド, ソサエティ, 気象/科学)

Reuters Reuters

土屋 直也 (ニュースソクラ編集長)

 ニュースソクラがキュレーション(ソクラでピックアップ)した記事のなかから、編集長の土屋がスタッフとともに改めて読んでおきたい記事をピックアップしました。週末に目を通していただき、未来を見通すヒントになればと願っております。(ニュースソクラ編集長、土屋直也)=見出しをクリックするとその記事に飛びます

■「習近平版文化大革命」の発動が宣言された――と信じるべきこれだけの理由(Newsweek)
     反中が強い石氏の論考はちょっと警戒して読むのだが、急加速している「毛沢東帰り、先祖返り」の動きはその通りだと思う。関連記事は「消された」人気女優、中国芸能界に吹き荒れる粛正の嵐
(JBpress)が詳しい。
   

■日本の「アフガン退避作戦」こんなにも遅れた理由(東洋経済オンライン)
     日本大使館などで働いていた500人のアフガン人退避に日本は失敗した。米欧に比べ、カブールに向かうのが1週間遅れた。米軍撤退は何カ月も前にわかっていたことなのに準備を怠った。仏フィガロ紙、記者のリポート。

■米テキサス州、妊娠6週以降の中絶禁止法を施行 連邦最高裁は差し止めず(BBC)
     保守的なテキサスとはいえ、中絶禁止とは。最高裁はトランプによる保守派判事任命で保守派優位になっているのが改めて鮮明に。これをきっかけに、バイデン政権と民主党が最高裁のバランスをとる強硬策にでるかもしれない。関連記事は「なぜ中絶の権利を支持するのか」男性記者の質問に米報道官がピシャリと回答。「決めるのは女性」(ハフポスト)にバイデン政権の姿勢がよくでている。

■ECB、気候変動巡り圧力強める-来年のストレステストで金融機関に(bloomberg)
     欧州の気候変動に関する本気度がこんなところにも表れている。
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土屋 直也(ニュースソクラ編集長)
日本経済新聞社でロンドンとニューヨークの特派員を経験。NY時代には2001年9月11日の同時多発テロに遭遇。日本では主にバブル後の金融システム問題を日銀クラブキャップとして担当。バブル崩壊の起点となった1991年の損失補てん問題で「損失補てん先リスト」をスクープし、新聞協会賞を受賞。2014年、日本経済新聞社を退職、ニュースソクラを創設
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