ニュースソクラがキュレーション(ソクラでピックアップ)した記事のなかから、編集長の土屋がスタッフとともに改めて読んでおきたい記事をピックアップしました。週末に目を通していただき、未来を見通すヒントになればと願っております。(ニュースソクラ編集長、土屋直也)
■トランプ「安保改定」発言に慌てる安倍政権、安保政策の大きな矛盾 (現代ビジネス)
日米安保条約の改定をちらつかせるトランプの提案にふたをしようとする安倍首相にやんわりと異議を唱えている。安倍首相の抱き着き外交の限界がついに現れたということだ。日本の外交など戦後史に詳しい慶応大学の添谷教授の分析。
■ソニーが自動車業界から人を続々引き抜く理由 (東洋経済)
ゲーム事業でひと息ついているソニーがこれまで手掛けたことのなかった車載半導体に的を絞り始めた。自動運転用のセンサー開発のため、ルネサスの車載半導体トップを引き抜いた。自動車メーカーの技術者も狙っているようだ。
■発電所、CO2目標を達成するにはすでに多すぎ (ナショジオ)
7月1日にネイチャー誌に掲載された論文に基づく悲しい未来を紹介した記事。論文の共同執筆者、米カリフォルニア大学アーバイン校のスティーブン・デイビス氏は、「私たちの研究はこれ以上ないくらいシンプルです。知りたかったのは、2018年時点で、これ以上化石燃料を燃やす設備を作らなければどうなるか、ということです」という。環境保護に関心が薄い人はスルーしてしまいがちだが、現実的な試算から目を背けることは、高速道路で横を向いて運転するようなものだと書いている。
■5Gの影響で、気象予報の精度は40年前に逆戻りしてしまうかもしれない (ログミー)
米中覇権争いの重要な舞台である5G通信が気象衛星に障害を与えると警告している。だが、5Gがどういう技術であるかがわかりやすい。その意味で一読の価値がある。
トランプの安保改定議論にふたをするな |
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【編集長のイチオシ】安保/ソニー/CO₂/5G
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土屋 直也(ニュースソクラ編集長)
日本経済新聞社でロンドンとニューヨークの特派員を経験。NY時代には2001年9月11日の同時多発テロに遭遇。日本では主にバブル後の金融システム問題を日銀クラブキャップとして担当。バブル崩壊の起点となった1991年の損失補てん問題で「損失補てん先リスト」をスクープし、新聞協会賞を受賞。2014年、日本経済新聞社を退職、ニュースソクラを創設
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