ニュースソクラがキュレーション（ソクラでピックアップ）した記事のなかから、編集長の土屋がスタッフとともに改めて読んでおきたい記事をピックアップしました。週末に目を通していただき、未来を見通すヒントになればと願っております。（ニュースソクラ編集長、土屋直也）

■レーダー照射問題が暗示する「日米韓同盟」の未来　（Newsweek)
　　　戦後最悪といわれる日韓関係。文政権の日本を軽視する姿勢もあるが、筆者は米国のリーダーシップの不在により、日韓の自己主張に抑制が働かなくなっているからと解く。いわば「トランプ効果」である。そして米国不在は米大統領が交代しても変わらないという。確かに、日韓の軋轢は米国不在のなかで外交を進めなければならない時代を日本が迎えたことを象徴しているともいえる。隣国と話し合いのチャンネルがなくならないことを願う。外交の失敗が今回のレーダー照射問題を招いたと指摘する「韓国レーダー照射問題　20年前の外交の失敗が遠因」も参考に。

■スティグリッツ教授、トランプ大統領のひどい経済政策と扇動政治の末路　（ダイヤモンドオンライン）
　　　　米国の知性のひとりが、トランプ政治がいかに害毒を後世に遺そうとしているかをまとめた警世の寄稿。ニュースはないが改めてその滅茶苦茶ぶりをとらえすには格好のコラムだ。いまの米国の好景気の最大の要因である大型減税がいかに一時的で負債だけをのこしているかだけでも改めて読み直すとおそろしくなる。

■世界経済を振り回す新型iPhoneの低人気　（プレジデントオンライン）
　　　　　アップルの業績悪化が世界の株式市場を年初から揺さぶった。その余波で円は104円台をつけたほど。記事はアップルのここ数年の動きを概観したもので新鮮味はないが、振り返るのには十分だ。中国ではiphoneの安売りが始まった。創業者のジョブズが2011年に亡くなった直後からアップル限界説は流布されたが、よくここまでもったものだとも思う。ただ、アップルの悪化はスマホの限界と同時に来ているだけに、単にアップル社の問題にとどまらないマクロ景気の悪化と構造変化を招くのだろう。

■Amazon Goによって小売業の「常識」がひっくりかえった2018年　（MDnext)
　　　　　Amazonが2019年もトップランナーでいられるかは、総帥の離婚問題も絡んで不透明だ。だが、レジなし店舗のAmazon　Goが小売りを変える画期的な技術であるのは間違いないだろう。アマゾンに独占させるべきではないと思うが。筆者は記事のなかでレジを意識しなくなると値段も意識しなくなるという。本当なら、安売りが顧客吸引にならない、あるいはそれほどならないということになる。その意識変化の方が小売りのビジネスモデルを変えるのかもしれない。

土屋　直也 (ニュースソクラ編集長)