「ツキジデスの罠」という論が世界の国際政治学者、戦略研究家達の間で流行している。覇権国家と新興国家の対立で戦争が起きた例が歴史には多く、今日の覇権国アメリカと新興国である中国との対立も戦争に発展しかねない、との説だ。

　これはハーバード大学のベルファー科学・国際問題研究所長で、クリントン政権の国防次官補などを歴任したグレアム・アリソン博士が唱えたものだ。２０１５年にオバマ米大統領が習近平中国国家主席との首脳会談でこれを話題とし、中国の軍事力増強を牽制しようとしたとして注目されるようになった。

　ツキジデスは古代ギリシアのアテネの人で艦隊の部将を務めた後、ギリシアの両雄アテネ対スパルタの死闘「ペロポネソス戦争」(ＢＣ４３１年～４０４年)の記録「歴史」を書いた。彼の「歴史」は英雄物語りでなく、おおむね実証的で「科学的歴史の祖」と言われる。

　今日の米中対立をペロポネス戦争の前夜になぞらえる人々は、当時のギリシアの覇権国はスパルタであり、新興のアテネが台頭してスパルタの覇権を脅かす形勢だったため、戦争に至ったと考え、米国をスパルタにたとえ、中国をアテネに擬すことが多い。だが実際にはアテネの方が約５０年も前からすでに覇権国であり、その帝国主義的な横暴に耐えかねた一部の都市国家が慎重なスパルタをたきつけて戦争に向ったのだ。

　ギリシアは北方の大国ベルシアの侵攻を３度にわたって受けた。第１回（ＢＣ４９２年）はペルシア艦隊が暴風で難破し遠征は中止された。第2回(ＢＣ４９０年)は６００隻に乗る２万人のペルシア軍がマラトン海岸に上陸したが、９０００人のアテネ軍が巧みに迎撃して大損害を与え、総退却させた。第３回(ＢＣ４８０年)はペルシア軍約３０万人がアテネまで攻め込んだが、アテネ艦隊は１０００隻の敵艦隊を狭いサラミス水道に引き込んで撃減、ペルシア陸軍を退却させた。

　第２回のペルシア軍来襲に際し、アテネはスパルタに援軍派遣を求めたが、スパルタは参戦しなかった。３回目の侵攻に対してはスパルタのレオニダス国王自身が出陣したが、スパルタ兵はわずか３００人でテルモピレーの要害を守って玉砕した。

　ペルシア陸軍は海軍がサラミス海戦で大敗した後、一度は北方に退却したが、翌年再び南進、アテネの北約５０キロのプラタイアイでギリシア連合軍と戦い、大損害を受けてペルシアに引き揚げた。この際には、スパルタ陸軍５０００人が力戦したが、ペルシア戦争でのギリシアの第１の勝因はアテネ海軍の制海権確保だった。

　あいつぐ戦功によりスパルタを抜いてギリシア第１の都市国家となったアテネはＢＣ４７７年、ペルシア軍の再侵攻に備えるため、都市国家を糾合し「デロス同盟」を結成、それぞれの都市国家がアテネ人を司令官とする艦隊に軍艦と乗組員を供出するか、あるいは貢納金をおさめることを取り決めた。

　この同盟には２００以上の都市国家が参加し、そのほとんどは金を出す方を選んだ。同盟の財政はアテネ人の財務官が管理し、各都市国家の貢納額を査定したからアテネは巨額の歳入を確保し、強大な海軍力を持つ盟主となって権力を振った。

　同盟の初期には金庫はどの都市国家の領地でもないデロス島のアポロ神殿に置かれたが、結成２３年後のＢＣ４５４年に金庫をアテネのアクロポリスに移し、アテネはその基金を借用する形でパルテノン神殿などの建設に流用した。

　その約５年後のＢＣ４４９年、アテネは同盟国に無断でペルシアと講和条約を締結、相互不可侵を取り決めた。アテネの使節の名から「カリアスの平和」と呼ばれるこの条約によりペルシア戦争は正式に終決、デロス同盟の本来の目的は消滅した。

　だがデロス同盟は解散されず、アテネは貢納金の徴収を続けた。同盟から離脱をはかった都市国家に派兵して「民主派」（親アテネ派）を支援、行政監督官や駐留軍を置いて内政干渉を強化、裁判権も掌握した。同盟が結成された当時は各都市国家の自治、独立が明記されていたが、アテネは徐々に同盟国を属国化し、収奪の対象とする帝国となり、次々と起きたアテネに対する「反逆」を武力で鎮圧した。

　アテネの勢力圏はギリシア半島の東岸からエーゲ海の対岸およびエーゲ海諸島の都市国家に拡がっていた。さらにアテネは強大な海軍力を用いてギリシア半島西方のイオニア海にも進出、イタリア半島やシシリー島への通商路を支配しようとした。ここは有力な都市国家の１つだったコリントの勢力圏だったからアテネと対立が生じ、アテネはコリント側についた都市国家メガラの商人をデロス同盟圏の港や、市場から排除する経済制裁を行った。

　ギリシアの西部、ペロポネス半島の都市国家の多くはスパルタを盟主とする「ペロポネス同盟」を結んでいたから、コリントはスパルタに対し、アテネを攻撃するよう強く求め遂にＢＣ４３１年春、ギリシアを２分して、２７年もの戦争となった「ペロポネス戦争」に発展した。

　スパルタ陸軍はアテネ周辺に侵攻したが、アテネ側は籠城しつつ、海軍でペロポネソス半島の要地を次々と攻略、当初の戦局は全体的にアテネ側優位となった。

　ところが戦争２年目の夏、アテネでチフスと思わる疫病が流行、その後4年間でアテネ人口の約３分の１以上が病死する惨事となった。

　だが戦争はその後も続き、停戦をまじえて一進一遅の長期戦となった。いくつもの都市国家内でも親アテネの「民主派」と、親スパルタの「寡頭派」の葛藤で大量の処刑が行われるなどの残虐行為が発生した。

　民主派の中心地アテネでは、威勢の良い主戦論を唱えて大衆の人気を得る「扇動政治家」(デマゴーグ)が政権を握り、無謀なシシリー島遠征行って大敗することも起きた。富裕を誇ったアテネも財政危機に陥り、デロス同盟の貢献金は当初の３倍にする状況となったから、離反する同盟国も続出した。

　ＢＣ４０５年、本来は陸軍国だったスパルタの艦隊２００隻がエーゲ海の北端、黒海への出入口付近で海軍国アテネの艦隊１８０隻と戦い１２０隻を捕獲するという番狂わせの大勝利を博した。

　アテネの同盟国は盟主に見切りをつけて続々と離反、スパルタ艦隊がアテネの外港ピレウスを封鎖する状態となり、アテネはＢＣ４０４年に降伏し「デロス同盟」は解体、２７年続いたペロポネソス戦争は終結した。

　だが勝者となったスパルタは目標としてかかげた「アテネの専制からのギリシアの解放」は達成したものの、本来孤立主義的体質があり、自存のための軍事国家だったから、全ギリシアを統括し指導する能力も経済力も欠けていた。ギリシアは再び混乱し、ギリシア人が北方の蛮人(バルバロイ)と見ていたマケドニアのフィリッポス2世(アレキサンドロスの父)がギリシアを統一、支配することとなり、ギリシアは滅亡した。

　ペロポネソス戦争の経緯を顧みれば、今日の中国を新興国としてアテネになぞらえ、米国を既存の覇権国としてスパルタに比するのは全く当を得ていない。むしろ米国のほうがアテネに似ている。

　①アテネはＢＣ４８０年にペルシア軍を撃破し、ペロポネソス戦争が始まったＢＣ４３１年にはすでに約５０年もギリシアの覇権国だった。これは米国が第２次世界大戦で連合軍の主役となり、戦後に世界的指導力を持ったのと同様だ。
　②アテネは開放的で商工業が栄え、富裕を誇った国だった。
　③アテネは「デロス同盟」を結成し、その盟主となった。米国もＮＡＴＯを結成、他の日本などの諸国とも同盟網を造り盟主となった。
　④アテネは同盟国に軍を駐留させたが、米国もそうしている。
　⑤アテネは同盟国に貢納金を課したが米国も日本、韓国、などで駐留経費を負担させ、財政難に陥ると増額を迫っている。

　⑥アテネは絶大な海軍力を持ち、それをペルシアの再来襲へのそなえとし、同時にギリシアでの覇権維持の背景としたが、今日の米国も圧倒的な海軍力を保持する。
　⑦アテネは民主制を旗印にして他国の内政に干渉し勢力を拡大したが、米国もそれを行っている。
　⑧アテネはペルシャと平和条約を結び「デロス同盟」の本来の目的が失われた後も同盟国の離脱を認めなかった。米国も１９８９年１２月マルタ島での米ソ首脳会談で冷戦終結を宣言したが、同盟は解散しなかった。
　⑨名門出身の知識人ペリクレスが死去した後のアテネでは、商工業界の成金が「煽動政治家」となり、無責任な対外強硬論で大衆の人気を得て戦禍を拡大した。米国でも品位に欠ける言動で岩盤支持層を確保する政治家が台頭した。
　⑩アテネは自国に従わない都市国家に対し、デロス同盟の諸都市国家が通商することを禁じる経済制裁を行い、激しい反発を招いた。今日の米国による「２次的制裁」（自国が取引しないだけでなく、他国にも同調を強いている）と同様だ。

　これら約２４００年前のアテネと今日の米国の類似点を考えれば、「新興国アテネの台頭を嫉視した覇権国スパルタがペロポネソス戦争を起こした」と言い、今日の中国をアテネになぞらえるのは無知蒙昧の論と言うしかない。アテネは当時の覇権国で、その専横な行動に対し、圧迫されていた他の都市国家がスパルタを担いで決起したという方が、大筋において正しいと思われる。

　今年に入って突如もう一つの類似点が現れた。疫病の流行だ。前述のとおり、ペロポネソス戦争中にアテネでチフスかと言われる感染症が発生し、アテネの国力を削いだが、今回の新型コロナウイルスも特に米国で猛威を振い、３か月で米国で５万６０００人の死者が出ている。８年７か月も続いたベトナム戦争での米軍の死者は事故死、病死も含み５万６０００人だった。

　密閉した空間に５０００人程度が乗る空母は艦内感染が拡大しやすく、「セオドア・ルーズヴェルト」だけで４月２３日現在８４０人の感染者が出た。他の空母や駆逐艦などにも感染者が続出している。潜水艦は特に危険だ。軍艦の感染者をすべて下船させ、艦内を完全に消毒しても安全ではない。交代で乗り込む乗員の中に症状が出ず、検査でも発見漏れした者が1人でもいれば、たちまち艦内感染が拡がる。予防、治療の方法が確立しない限り、海軍に入ること自体が冒険となる。

　陸軍、空軍でも他の将兵との間隔を常に６フィート以上に保って訓練や整備をすることは不可能だから、どの国の軍も行動は低調にならざるをえない。各国軍にとりさらに大きな問題は財政難だ。米国はコロナウイルス対策と経済支援に２兆６８００億ドル（約２８８兆円）を投入することを決めた。これは今年度の米国の軍事費約７３００億ドル（国防総省以外の軍事関連支出を含む）の３年半分以上に当たる。

　日本の緊急経済対策費は１０８.２兆円で、うち政府支出は３９.５兆円だが、これは今年度の防衛費５.３兆円の7年分だ。ＩＭＦ（国際通貨基金）は今年の米国のＧＤＰは昨年より５.９％減、日本は５.２％減、ユーロ圏は７.５％減と予想している。中国は１.２％増の予想だが、前年の６.１％増と比べ大幅の下落でほとんどの国で税収は縮小する。

　米国政府はすでに２３兆ドル（約２４７０兆円）の累積債務を抱え、日本の国債残高は約９００兆円だ。国債乱発による将来の財政の逼迫は不可避で、どの国も軍事費は削減せざるをえない。

　中国は過去２０年間、国防費をＧＤＰの約１.３％に保ってきたが、ＧＤＰの急増に伴い国防費も約１０倍になった。世界的大不況で輸出も国内消費も減少し、中国の経済成長が急減速すれば国防費の増加や「一帯一路」への投資、融資にブレーキがかかるだろう。

　どの国も近い将来極度の財政難にあえぐなか、装備の更新や新規開発の停滞、訓練や哨戒、海外派兵など活動経費の削減に向かうことになろう。これに加えてコロナウイルスの感染拡大を警戒して演習なども控えめになれば、軍備競争は停止し、少なくとも一時的には「コロナ軍縮」の現象が生じることになりそうだ。「ツキジデスの罠」は幸か不幸か昔日の論となったようだ。